井の中の蛙大海を知らずはよく使われる言葉ですが、大海はアメリカともいえるので、今回は井の中の蛙である米国人に関してです。
なぜ米国人・米国消費者が井の中の蛙であるかを実話をもとにお話しします。信じられないような発言も飛び出しますので、驚くと思いますよ！
12月15日の追加関税に関しては、トランプ大統領が第一段階の米中貿易合意を承認していますね。このことも米国消費者がやはり非常に密接に絡んできます。
米国消費者が「アメリカ以外は興味ない」からこそトランプ大統領のボトルネック、いわゆる最も重要な選挙支持者になりうることも米国選挙の仕組みで説明していきたいと思います。
では米国株投資家もみあげの「井の中の蛙の米国消費者が米中貿易合意の後押しに！その実情とは？」をお楽しみください！
＊投資判断はあくまで自己責任で
アメリカは消費大国
アメリカという国がまずどういう国か。皆さんご存知かと思うのですが、ニュースなどで報道されるのはニューヨーク・ロスアンゼルス・サンフランシスコもしくはシリコンバレーがメインになると思います。
あれは本当に一部です！アメリカはこんな国じゃないって何度も思った事があります。そして本来の姿はもっとド田舎の土地が余りまくってるアメリカが本来の姿だと思っています。
こんな土地に住んでいて世界の情勢とか考えますか？自分で稼いで食べて、スポーツ見て、ビールでも飲みながら週末は近隣住民とワイワイするのがアメリカ人です！
（中西部の何もない州なんてこんな光景が永遠に続きますよ・・）
＊オハイオとインディアナあたりの道路写真
＊シカゴ上空からの写真
これは自分が思っているのですが、皆さんが思っている以上にアメリカ人は他の国には全く興味がないです。というか知らない。そして下手したら他の州に興味がないです。
それほどまでに井の中の蛙の国民も珍しいかもしれません。日本人も同じでしょといわれるかもですが、アメリカは国土が広いので他の州に行くのも一苦労なんです。
アメリカは消費大国です。消費者がアメリカを支えてると言っても過言じゃない。消費が落ちればこの国は沈むとも思っています。
（投資家にとって重要な逆イールドなんて日本人ですら知らないのに、アメリカ消費者が知ってるわけない）
井の中の蛙の米国人
アメリカが世界の中心だという話はトランプ大統領がよく言ってるので、うんざりする位聞かされるでしょう。そして皆さんもアメリカが世界1なのはいまは疑う余地がないと思います。
但し逆に言うと米国人程井の中の蛙で他の世界の事をしらない国民はいないんじゃないかと思います。
自分が色んな州に住んで、中西部のド田舎にも出張したりした中で感じるのは、この人達アメリカしか見てないんじゃないかというより、アメリカ意外知らないんじゃないか？と思った事が頻繁にあります。
その代表例のコメントをいくつか挙げていきます。
アメリカ人は自分の州しか知らない？
アメリカ在住30年の現地日本人のコメント
「アメリカ人の50％は自分の州から一度も出ることなく人生を終える」
これを聞いたときは嘘だろ？って思いましたが、もみあげが中西部の畑しかないド田舎に出張するたびに実感として感じました。こんな運転だけでも超長距離になる場所で暮らしてて他の世界に行く必要があるのか？というか他の世界に行く気持ちになるんだろうか。
大げさなコメントかもしれませんけど、実感としてはあり得ると思っています。
アメリカ人にとって他の州は外国？
アメリカ人の富裕層に属するシカゴ在住の教師のコメント
教師「今度Foreign country(海外)旅行に行くのよ！凄く楽しみ！」
質問者「それは凄くいいね。どこに行く予定なの’？」
教師「サンフランシスコ！」
質問者「それはアメリカだぞ・・・・・」
これも笑っちゃいました。日本で我々が東京から大阪に旅行に行くとして、Foreign countryという言葉は絶対に使わないと思います。
要するにアメリカだけでもこれだけ広大であって、他州でも海外といった認識をある程度の知識人でもそう答えるという1例です。
アメリカNO１の人が好き？
前回のトランプさんとヒラリー・クリントンさんとの選挙期間中のアメリカ人スタッフや周りのコメント
＊ちなみにイリノイ州は民主党が優勢な州でトランプさん嫌いな人が多いです。
「ヒラリー・クリントンはEVIL、高飛車な発言がむかつく、Cleverな感じだよね（Cleverって実はあんまりいい表現じゃないです。」
「トランプはいいとも思わないけど、悪いとも思わないんだよね。だってあいつってアメリカが一番なんだろ？アメリカが一番だよね」
その当時の日本でのニュースを思い出してください。ヒラリーさん圧勝といわれてました。
自分達アメリカに駐在してる人間でも、ニュースを見ながら現地の人たちの言葉を聞いても理解できなかったのですが、世界の事どうこうよりもアメリカを幸せにするというのが一番強烈なメッセージになりうるのかと。
そんな単純なアメリカ人を自分は好きですよ。笑
米国消費者の景気感覚
米国は人口3億人を擁する世界一の経済大国であり、個人消費がGDP（国内総生産）の7割弱を占める消費大国である。その消費を支えてきた主役が小売業企業です。
小売業の代名詞といえばアメリカでは【WMT】ウォールマートになりますね。どこにいってもウォールマートは存在します。【HD】ホームデポもDIYや住宅関係として非常に多く存在します。
上記小売り関係が景気悪化で価格上昇や不調に陥った場合は米国人は敏感に反応すると思います。それが逆にいうとトランプ大統領が是が非でも守りたい最終防衛ラインなんだと考えられます。
その最終防衛ラインを崩す可能性があったのが、12月15日の追加関税の中身でした。
米国消費者の投票率
アメリカは実は日本と投票率が変わらないんですよね。そして高齢者の方の選挙投票率が70％近くあるのに対して、若年層は40－50％位しか行かないです。
という事は、先ほどを例に挙げると、ド田舎の州の人たちは自分達の身の回りの消費物関係が値段が上がったりしないと、景気に関しては何も思わない・感じないと思います。（これは日本でも同じかもしれないですね。）
共和党・民主党の支持マップ
そしてその米国消費者のメインになるアメリカのド田舎の州が（マーク赤）共和党であるトランプさんの支持層なんです。ここは産業は農業と後は自動車などの製造関係がメインです。青はいわゆる富裕層などが住むちょっとインテリエリアだと考えればいいかと。（笑）
トランプ政権が典型的なアメリカ人の消費者層に支えられてるのがよくわかりますね。だからトランプ政権にとっては米消費者が勘付くほど景気に影響がある事だけは絶対に避けたいはずなんです。
まとめ
では今回の「井の中の蛙の米国人 米国消費者がトランプ大統領のボトルネックとは？」をまとめますね！
簡潔に何故トランプ大統領にとって米国消費者がボトルネックなのかを説明しました。米国人は本当に世界の事に興味がないと思います。日本人以上にニュースもみません。単純に身の回りの生活に影響がでると「何があったんだ！」となるんです。
今までの事情があるので、トランプ大統領は景気がこれ以上落ち込んで、消費者までに影響を当たる事を異常に恐れてると思います。
だからこその12月15日追加関税によって、米国消費者への影響を回避したかったための第一段階の米中合意承認と考えられます。
但しそれと同様にトランプ大統領を支持してる農家の農作物も海外に売らなくては支持をとれないのでそちらも進めなくてはいけない。という事で下記記事のように農産品輸出に関しても合意を取り付けようとしていますよね。
2020年の大統領選挙までは上記内容をどのようにトランプ政権がバランスをとっていくかによって、米国マーケット状況も変化していくだろうし、切り離してはかんがえられそうもないですね。
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