FRBが景気対策を総動員しています。これ以上の奥の手は無いと思えるような、債券の無制限買付などを実施発表しています。果たしてこの対策はどんな効果があるのか、イメージがつきずらいですよね。ということで今回一目でわかるにリストを付けてます。
また上記景気対策は壮大なMMT理論の実験ともいわれています。MMT(現代貨幣理論）は非常に難解なので、下記記事を見てみてください。貨幣を無制限に発行して、市場に常に資金がある状態にしたと簡単に考えてもいいかもしれません。
MMT (現代貨幣理論) の広まりが政治、投資家にもたらす影響とは？ - ハーバードMBA、その後
FRBの景気対策効果のリストは下記内容を網羅しています。今回の記事を読めば大枠はイメージがつかめると思うので、是非ともよんでみてくださいね！
・債券・証券・個人・企業の問題点→対策・効果
・用語解説（超重要）
今後は現在トランプ政権が法案を可決しようとしてる2兆ドルは何にどう効果を及ぼすかも付け加えていく予定です！FRBの総動員の景気対策だけではどうして暴落から世界を救えないかもわかります。
では米国株投資家もみあげの「暴落から世界を救えるか！？FRBの景気対策が一目でわかるリスト付！」をお楽しみください。
＊投資判断はあくまで自己責任で
FRBの景気対策総動員
今回のFRBの景気対策は最後の最後の奥の手です。FRBはこれ以上の対策を出すのは事実上不可能といえるレベルだと思います。資料は下記内容の記事を参照して作成しています。
FRBの景気対策リスト
このリストをできる限り何度も読んでイメージしてみてください。別記事で2兆ドルのトランプ政権の経済対策案がどれに当てはまるかを追加する予定です。それによって、どう変化するかも理解しやすくなるかと。
用語説明
非常に難しい用語が多いので簡単に用語説明をしておきます。
投資適格債：格付けBBB以上の債券
ジャンク債：格付けBB以下の債券
FRB定期レポ：レポ取引では、証券（米国債が多い）と引き換えにほぼ同額の現金を貸す。大量の証券を保有しながらも現金が不足している企業は、レポ市場があるおかげで資金を安く借りられる。大量の現金を持つ側は、小さいながらもリターンが得られる一方、リスクはほとんどない。
MMF：外国で作られた投資信託のひとつで、格付けの高い外貨建ての短期証券（ＣＰ、銀行引受手形、政府またはその機関の発行した証券など短期証券）や国債などの短期債券などを中心に運用される商品
MMFは企業が発行するCPの主要な買い取り手、MMFが破綻すると企業は短期資金を確保することができなくなる。
コマーシャルペーパー（CP）とは、短期金融市場で取引される無担保の約束手形。一般的には30日以内超短期で満期となる手形。無担保で発行されることからコマーシャルペーパーを発行できるのは一部の優良企業のみとなっている。
CLO：CLOとは、Collateralized Loan Obligationの略で、ローン担保証券のことです。これは資産担保保証券の一種で、金融機関が事業会社向けに貸出をしている、貸付債権を証券化した物です。ローンの元利金を担保にして、債券が発行されます。
CLO(しーえるおー) | 証券用語集 | 東海東京証券株式会社
CLOがダメになると企業は資金を調達すること自体が難しくなります。
公社債→住宅ローン債券→モーゲージ証券：政府系の機関であるジニーメイ（連邦政府抵当金庫）、ファニーメイ（連邦住宅抵当公庫）、フレディマック（連邦住宅金融抵当金庫）により発行されている。モーゲージ証券は、米国国債と並ぶ高い信用力を有している。ただし期限前償還のリスクがあり、よって投資家は一般的な債券より比較的高い利回りを享受することができる。
こちらは正にリーマンショックの時のサブプライムショックを想像させる非常に重要な債券です。リーマンショックはCDOでした（債券の束から新しい債券を作り出す仕組みのこと）が、単純にいうと仕組債まではなってないかもしれませんが、非常に重要な部分であるというのが理解できると思います。
TALF：金融危機時に導入したターム物資産担保証券貸出制度（TALF）も再開する。TALFでは、小規模企業や学生、クレジットカード向けの融資債権で裏付けされた証券の購入を促すため、投資家に資金を提供する
FRBができうる限りの個人向け・中小企業むけの施策といえると思います。中央銀行としてできる最大限の支援ですが、これだけでは企業側と個人が完全に救済されることはないです。
まとめ
では「暴落から世界を救えるか！？FRBの景気対策が一目でわかるリスト付！」をまとめていきますね！
FRBの対策によって、いわゆる貸付側・証券発行側はかなり安定しそうです。破綻の可能性は少なくなったと思います。
但し問題点としては、ジャンク債・中小企業・失業者救済・原油安などは効果は非常に少ないです。 これに関してはトランプ政権が実施しようとしている2兆ドルの経済対策が行われないと相乗効果は見込めず、片方だけを救っても完全な景気対策にならないと理解しておけばいいと思います。
景気対策は政策とFRB対策の両輪が回らないと最大限の効果を発揮せず、本当の暴落を食い止めることはできないという事です。
次回は2兆ドルの景気対策の中身が今回のFRB対策の何と連動してるのかをまとめて行きたいと思います。それによって今後の投資方針の設定に非常に役立つと信じてるからです。
では皆さんの米国株投資によるお金持ちになる資産運用を祈って！
＊投資判断はあくまで自己責任で
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暴落時に禁止事項4カ条を動画にしました。是非見てみてください！失敗を減らして成功を掴みましょう！
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